転職活動をしようとしても、”いつが求人が多いのか”と考える方も多いのではないでしょうか。その不安を解消するために、転職に最適なタイミングは”いつ”か統計データを使って説明いたします。転職のタイミングに関する4つのポイントを理解しましょう。
転職がしやすいタイミングは？
自身が希望する職種や業種によって変わる場合もありますが、求人数が多いかどうかは転職のしやすさに影響します。
年間通じて例年特定の時期は求人数が多く、また少ない時期もあります。
◇求人数が多い月は、10月と1月
◇求人数が少ない月は、5月と12月
厚生労働省「新規求人数（パートタイムを除く一般）【実数】」
しかし、必ずしも求人数が多い時期に転職活動をすれば良いということではありません。ここで知っておくべきポイントは下記の4つです。
- 求人数の推移
- 求職者数の推移
- 求人倍率
- 業種・職種別の求人数
それでは、各ポイントをチェックしましょう。
1. 求人数の推移
求人数は時期によって変動はあるものの、年々増加している傾向があります。
厚生労働省「正社員労働市場関係指標（実数）」
働き手の不足と言われていますが、6年間で100,000人が新たに募集されています。
しかし求人数が増えても、求職者数がどれくらい増えているかによって転職のしやすさは大きく左右されます。
また、業種や職種別で見てみると転職活動がしやすくなった求人とそうでないものに分かれます。
2. 求職者数の推移
年間の求職者数推移を見ると、毎年4月をピークに変動しています。
厚生労働省「正社員労働市場関係指標（実数）」
年度が変わるタイミングにあわせて、職場環境を見直す方が多いためです。そのため後述の求人倍率を見ても、例年4~5月は1年のうちで転職活動の難易度が上がる時期と言われています。
3. 求人倍率
転職活動のしやすさは求人数の多さではなく有効求人倍率で判断し、グラフを見ると12月が最も転職がしやすいタイミングと言えます。
厚生労働省「正社員労働市場関係指標（実数）」
有効求人倍率とは、”1人当たりに何件の求人があるか”という指標です。つまり有効求人倍率が1.0を下回っている時期を除くと、条件を選ばなければ転職をすることができるということです。
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転職市場全体で見るとこのような推移になり転職しやすく感じますが、全ての業種・職種が転職しやすい状況ではありません。
4. 業界・業種別の求人数
専門的な仕事ほど多くの企業が人材を必要としており、そうでない仕事ほど転職がしにくいです。また、飲食店や店舗販売員などの接客・販売の仕事も人材が不足しているため転職しやすいです。
厚生労働省「職業別有効求人倍率（パートタイムを含む常用）」
上図のように、事務職は転職のハードルが高い職種です。求人数が少ないわけではないですが、志望する方が多く人気の職種のためより経験とスキルが重視されます。
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今回ピックアップした統計では常用雇用のため、派遣を除いたデータです。派遣社員の場合でも、最長3年間同じ組織で働くことができスキルアップを図ることができます。
長期的なキャリアの目線でスキルアップしたい場合には、雇用形態を広げて考えることでより転職活動の可能性を最大化することにも繋がります。
タイミングは重要ではない
実際に転職をする時、ほとんどの方が重視する条件があるので、有効求人倍率のみをみて判断することはできません。
求人情報を常にチャックし希望の仕事があるタイミングで転職活動をしたり、人材エージェントに登録をし希望の求人が入ったタイミングで紹介してもらう方法がベストなのではないでしょうか。
そのため、タイミングだけでなく自身が重視するポイント・条件を明確にすることで、転職活動にいつでも動けるように準備し新たな一歩を踏み出しましょう。
厚生労働省「正社員労働市場関係指標（実数）／集計期間：2018年」
